赤字の雑所得や一時所得は他の所得と相殺できません。確定申告書を書いて確認しよう。

前回は、黒字の雑所得や一時所得を、赤字の事業所得と相殺する処理を行いました。

確定申告時にしばしば、赤字の雑所得は黒字の他の所得と相殺ができないのか?

といった質問を受けた事があります。

 

副業などをされている場合には、雑所得が赤字になる事がありますが、

残念ながら、赤字の雑所得や一時所得は、他の所得と相殺ができません。

 

しかし、同じ雑所得内に黒字と赤字がある場合には、お互いを相殺する事が可能です。

これは一時所得でも同様です。

 

そこで今回は、実際の申告書を交え、黒字の雑所得と赤字の雑所得がある場合の所得税の確定申

告書の記載方法について確認をします。

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確定申告書第2表で収入の確認

今回は給与所得と2つの雑所得があるものとします。

給与所得は下記の源泉徴収票を用いる事とします。

 

 

雑所得は下記の確定申告書第2表の通り、

民泊収入による雑所得と、アフィリエイト収入の雑所得があるものとします。

民泊による雑所得はマイナス、アフィリエイト収入による雑所得はプラスです。

 

これらの同じ雑所得内では、下記のようにそれぞれを相殺します。

雑所得は合計マイナス100,000円となります。

 

 

雑所得の収入金額合計600,000円を確定申告書第1表のへ転記します。

しかし、雑所得の金額合計はマイナス100,000円であり、雑所得のマイナスは事業所得や不動産

所得と異なり、他の所得と相殺ができません。

よって、雑所得の金額は確定申告書第1表には転記しません。

確定申告書第1表を作成

確定申告書第1表の給与収入「」と雑その他収入「」には、それぞれ第2表で囲った金額を転

記します。

そして、所得金額は給与所得250,000円のみです。(900,000円-給与所得控除650,000円)

 

 

前述の通り、雑所得合計はマイナス100,000円です。

マイナスの雑所得は他の所得と相殺ができないため、ここは「0」と記載して終了します。

 

これは一時所得合計がマイナスとなった場合も同様です。

注意点

上記の通り、赤字の雑所得は他の黒字の所得と相殺できません。

赤字の事業所得であれば、他の黒字の所得と相殺可能です。

所得税損失申告書の作成手順その1。給与所得と赤字の事業所得の相殺。起業した年は必ず確定申告をしよう

 

よって、副業を行う場合には、事業所得とした方が赤字と黒字を相殺出来るので有利ですが、事

業と認められない副業を事業所得にはできません。

 

事業所得として申告したところ、雑所得と認定される事もある為、所得区分の判定には注意をし

ましょう。

まとめ

今回は赤字の雑所得や一時所得は、他の黒字の所得と相殺ができない事を確認しました。

雑所得等がマイナスとなった場合には、「0円」として扱われます。

 

ただし、黒字の雑所得や一時所得は、事業所得や不動産所得のマイナスと相殺可能である為、

混同しないように注意しましょう。